難聴は認知症の大きなリスク 会話が聞き取りにくくなったら「人工内耳」も検討を
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世界保健機関（WHO）は、2050年にイヤホンによる過大音量で世界の若者のうち11億人が音響性難聴になるリスクがあると警鐘を鳴らしている。難聴を放置すると認知症のリスクが上昇するとの報告があるだけに治療は重要だ。近年は、難聴の治療法として「人工内耳」の手術件数が増えているという。愛媛大学医学系研究科耳鼻咽喉科・頭頚部外科教授の羽藤直人氏に聞いた。
25デシベル以上の音を適切に聞き取れない（小さい声が聞き取りにくい）場合、難聴とされる。内耳に障害がある「感音難聴」と、外耳と中耳に障害があって音が聞こえづらい「伝音難聴」がある。これらが合わさったものは「混合性難聴」と呼ぶ。
難聴の早期の段階ではまず補聴器を装用し、聞こえに改善効果があるかどうかを見る。しかし、補聴器を装用しても大声で耳元に口を近づけないと聞き取りにくい高度感音難聴の場合、人工内耳の手術が検討される。
高齢者が対象になるケースも増えてきている。
「高齢者の難聴は徐々に進行することから、聞こえない状態に慣れ、受診を後回しにする人が多く、実際、聞こえにくいといった自覚症状があるにもかかわらず、医療機関を受診する人の割合は42％と、かなり少ない。また、補聴器が通常全額自己負担で高額なことが、補聴器装用の大きなハードルになっています。そうした理由から放置した結果、難聴が進行して補聴器では十分な聞こえを維持できず、人工内耳手術になるケースも多いのです。人工内耳を使えば、補聴器でも聞こえなくなった方も、普通に会話ができるようになることが多いです」
