日本の「外科医不足」の解消は医療制度の改革が必要
心臓血管外科医療が「医師不足」という危機に直面しており、今まさに持続困難な状況に追い込まれつつある──。昨年12月、日本循環器学会はこんな内容の声明を発表しました。
日本の医師数は、2008年度以降の医学部の定員拡大などにより増加しています。厚労省の発表では、24年末時点の医師数は34万7772人で過去最多となり、1960年の約10万人から約3.5倍に増えています。人口10万人あたりの医師数も270人を超えていて、2029年ごろから医師の需給が均衡し、その後は人口減少に伴って「医師余り」になると予測されています。
しかし、「外科医」は全体的に減少傾向にあり、とりわけ消化器外科医は深刻な状況です。
日本消化器外科学会によると、2023年は約1万6000人だった医師数は、10年後には約1万1900人、20年後には8000人に半減すると試算されています。
心臓血管外科医は約2000人台を維持していますが、20歳代の若手が心臓血管外科を選択する割合が鈍化していて、平均年齢の高齢化が進んでいます。このまま推移すると30年後には約2割の減少が想定され、危機が叫ばれている状況なのです。


















