IT設備を駆使した医療システムが地方医療の崩壊を食い止める
そんな中、民間企業で地方医療を崩壊させないための取り組みに着手する動きが出てきています。さまざまなIT設備を駆使して医療の地域差や時間差を解消し、医療機関と患者さんを“救い”つつ、ビジネスとして成立させようという試みです。
タブレット端末などのIT機器を活用し、電子カルテをはじめCT、MRI、レントゲンなどの医療画像データを保管、閲覧、配信するネットワークシステムで情報を遠隔共有してオンライン診療を行ったり、センサーや通信機能を搭載し、データの収集、遠隔で操作や管理ができるIoT機器を利用して患者さんのモニタリングをしたり、それらのIT技術を用いて病気がある人をスクリーニングし、問題があれば訪問診療を中心に対応するといった取り組みです。さらに技術が進化すれば、患者さんの元へ最新の医療設備が揃ったドクターカーで駆けつけて、治療を実施できるようになるかもしれません。
また、地域医療連携ネットワークを整備して、先に挙げたIT技術により治療の必要がある患者さんが見つかった場合は、その地域の基幹病院に安全かつ迅速に搬送し、治療を行ってからまた自宅に戻すといった仕組みも考えられています。


















