IT設備を駆使した医療システムが地方医療の崩壊を食い止める

天野篤氏（Ｃ）日刊ゲンダイ

　前回も触れたように、いまは大学の医学部に入学して医学教育を受け、国家試験に合格して医師免許を取得すれば、すべての診療科で医療行為を行える“緩い”制度になっています。この現行制度が、職場環境が厳しいといわれる外科医や、地方の医療機関への勤務が避けられる傾向が強くなっているうえ、専門的な能力の劣る医師が粗製乱造され、医療の質が低下する一因になっています。

　特に地方の大学病院や基幹病院で研修する医師たちの傾向として、研究を目的とした大学院進学よりも専門医取得への希望が勝り、その結果として研修の質よりも数合わせの専門医単位取得が容認されてしまい、名ばかりの専門医を生む一因となっています。もちろんそれを容認する指導医層にも問題はありますが、研修医数の地域格差が明らかな現状では打開策が見いだせていません。IT設備を活用した医療システムの導入によって地方の医療機関で働く医師の数を増やしつつ、“質”も上げる必要があるのです。

　そのためには、定員が拡大されて増加した医学部の学生に対し、医師国家試験の難度を現状よりも高くして、医師になる学生を厳選するのも一案です。現在の医師国家試験は新卒の合格率が95％以上となっていますが、これを多少絞るのです。