血を売る副業…米国のミドルクラスに広がる「プラズマ献血」が映す現実
アメリカでは厳しい経済状況の中で、自らの血を売る、「プラズマ(血漿)献血」が増えています。それも正規雇用の人が、生活費を補う手段としているというニュースが、論争を呼んでいます。
プラズマ献血は成分献血の1つで、血漿成分のみを採血し、赤血球や白血球を体内に戻す方法です。成分は1週間程度で回復するため、アメリカでは週2回までの献血が認められています。長期的な健康への影響に関する研究はほとんどないものの、この手法は安全と見なされています。
プラズマは感染症治療薬などに不可欠で、世界的に需要が拡大していますが、世界保健機関(WHO)は献血に対する報酬を推奨していません。その中で、報酬の支払いを認めているアメリカには、こうした献血センターが1200カ所もあり、世界の血漿供給量の約70%を占める、大ビジネスとなっています。
かつてこうした献血でお金を稼ぐのは、低所得者の生活手段という認識がありました。しかしニューヨークタイムズが紹介しているのは、正規雇用の59歳の男性と、ソーシャル・セキュリティ(年金)で生活する66歳の男性。いずれも足りない生活費を補うためというのが理由です。1回70ドル(約1万1000円)の献血は、1回1時間半程度で終わるため、フレキシブルで効率のいい副業だと言います。


















