プロ野球監督コーチは資格制度導入で“縁故採用”がなくなる

選手会長の炭谷銀仁朗（Ｃ）日刊ゲンダイ

　指導者の在り方も変わる。

　３月末、日本プロ野球選手会が「選手会ビジョン２０１９」を発表。日本球界発展のため、育成や環境の改善を目的とした３項目をまとめた。

①指導者ライセンス制度や育成ガイドライン策定

②現役ドラフト制度創設

③セカンドキャリアの支援制度設立

　もっともハードルが高いのが①だろう。１９３６年、日本にプロ野球ができてから現在までの８３年間、コーチや監督に就任するための資格を設けてこなかった。知名度や現役時代の実績、人脈やコネといったことが優先され、指導者としての能力は二の次というのが実情だ。

　他の競技を見渡せば、サッカーやテニスは、トッププロの指導者となるにはライセンスの取得が必須。日本スポーツ協会が上級コーチ（ナショナルレベルの強化育成指導者）を養成する競技は３１団体あるが、プロ野球は国民的スポーツとして根付きながら、指導者資格を必要としていない。

　現段階では、①はあくまで少年野球などアマチュア界での領域にとどまるが、プロ野球選手会の森忠仁事務局長は言う。