C.ロナウド移籍急浮上で勢力図に異変…FIFAと欧州クラブの米国、中東マネー依存さらに高まる
欧州クラブを買収、自国の強化にも莫大なカネ
中東諸国は潤沢なオイルマネーを武器に王室が中心となって欧州のクラブを買収。自国サッカーの強化にも莫大なカネを投資している。
「PSGは中東初のW杯開催国となったカタール（カタール・スポーツ・インベストメント）、英マンチェスター・シティーはUAE（アブダビ・ユナイテッド・グループ）の投資会社がオーナー。英ニューカッスルも昨年、サウジ王室が率いる投資会社が買収した。それぞれ王室が関わっており、経済的な見返りだけでなく、自国の存在感を高める狙いもある」（中山氏）
マンチェスター・シティーを保有する投資会社のトップは、UAEのザイード・ナヒヤーン元大統領の息子であるシェイク・ナヒヤーン氏。資産は200億ドル（約2.7兆円）ともいわれ、英紙サンが昨年発表したオーナーの資産総額ランキングで1位だった。
■26年W杯は3カ国開催
米国も世界的大企業のマクドナルドやバドワイザーなどがFIFAの主要スポンサーに名を連ねるだけでなく、国内の大富豪が英マンチェスター・ユナイテッドやアーセナルを保有。今年6月には米投資会社がイタリア・セリエAのACミランを買収するなど、欧州サッカー界への進出を強めている。投資家たちはカナダ、メキシコと共同で開催する26年W杯の招致に尽力した。
「金融緩和によって米国の投資ファンドが莫大な利益を上げ、欧州の強豪チームを買収。自国リーグのMLSも創設当初の10チームから28チームに拡大。自前のスタジアムを各地に増やして固定ファンの獲得に努めるなど、総収入もアップ。投資マネーも増えている。ベッカムやイブラヒモビッチら欧州リーグの大スターが引退間際にMLSでプレーしてアイコンになり、近年は中南米の若手の逸材もMLSへ加入。今回のカタールW杯ではカナダ、メキシコ、エクアドルなどにMLS所属選手がいる。26年の自国開催に向け、サッカーへの投資はさらに増えるはず。中国が欧米諸国への投資を縮小する中、FIFAや欧州クラブの米国、中東依存はますます高まるでしょう」とは、前出の中山氏だ。
