五輪ニッポン「破産」するスポーツ団体が続出か…JOCは早くも助成金の大幅減額通達
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これは他の競技団体も他人事ではない。スポーツライターの小林信也氏が言う。
「サッカーのように放映権料や試合の入場料収入などの財源を持つ競技を除けば、大半の団体が財政難になっていくでしょう。すでに、パリ五輪が終わって各団体は助成金の大幅な減額をJOCから通達されているようです。バレーボールや卓球のような日本で人気の高い競技も例外ではない。レスリングでは、予算がなくなって練習パートナーを連れていけなくなる可能性もあると危惧しています。先日、ボクシング連盟の会長が『財源は助成金とスポンサー収入しかない。選手には自費で試合や合宿に行ってもらうことも検討中』と言っていましたが、助成に頼るばかりでそこから対策を考えないことの方が問題。上から降ってくるお金に口を開けて待っているだけの団体、広告代理店依存の団体は存続の危機すらあります」
国からの補助金依存体質から脱却するためにはどうしたらいいのか。
「対策のひとつはスポーツベッティングを本格導入すること。G7の中で導入していないのは日本だけです。メジャーリーグでは、売り上げの一部が企業からMLBに入る契約になっていて、重要な収入源になっている。日本もようやくスポーツエコシステム推進協議会という組織がスポーツベッティングの実施に向けて始動しています。もうひとつはスポーツツーリズムの強化です。こちらは、（観光客急増による）オーバーツーリズム問題が出てきたのに加え、スポーツ界への還元と徴収のシステム構築が難しいため、ブラッシュアップが必要かもしれません」（小林氏）
