12年間で24％も アメリカで認知症がなぜ減ったのか

　アメリカも日本と同様に高齢化が進み、高血圧や糖尿病と同じく認知症も増加すると予測されていました。ところが最近、「ＪＡＭＡ」（ジャーナル・オブ・アメリカン・メディカル・アソシエーション）に発表された全米２万人以上を対象にした調査結果で、６５歳以上の高齢者が認知症を発症する確率は、２０００年の１１．６％から、１２年には８．８％に。数にして２４％も減少していることがわかりました。

　また、認知症と診断される年齢の平均は８０．７歳から８２．４歳に上がっていることもわかりました。医療関係者はこの動きを歓迎しながらも、その理由がわからず首をひねっています。

　というのも、認知症のリスクとなる糖尿病や心臓疾患、肥満の率は下がっていないからです。糖尿病は９０年代以降激増し、昨年ようやく減少に転じたばかり。直接の因果関係はなさそうです。

　やはり、リスクファクターとなる高血圧や高コレステロールが、薬によって効果的に抑えられるようになったことが要因になっている可能性もあるといいます。

　もうひとつ注目されるデータは、調査を行った１２年間に、高齢者の「教育を受けた年数」が１年増えたことです。教育を長く受けた人の脳の方が認知症に強くなるのか。教育を受けたおかげでより知識が増えて健康な生活を送れるようになったのか。または教育を長く受けられる＝生活が豊かであることから、より健康になったのか。どれも、あくまでも仮説です。

　減少の理由がはっきりしない限り、このまま発症率が減り続けると予測するのは早いと指摘する医療関係者もいます。