お手本は韓国か 東京五輪メダル量産へ「コーチ報奨金」案

シンクロ井村監督（中央）にも報奨金が？（Ｃ）ＪＭＰＡ

　ブレーキがかからない。

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は３０日、都内で選手強化常任委員会を開き、２０年東京五輪へ向けた強化策について協議した。そこでは、メダリストを指導したコーチの報奨金制度の創設についても話し合われた。

　ＪＯＣは、東京五輪で２０～３３個の金メダルを獲得して、世界３位に入る目標を掲げている。橋本聖子選手強化部長は、強化費のさらなる上積みを国に求めるというが、金メダル量産のために、担当コーチの目の前にもニンジンをぶら下げることになりそうだ。

　リオ五輪の前にＪＯＣは３００万円だった金メダルの報奨金を５００万円にアップした（銀２００万円、銅１００万円は据え置き）。一部にはこれを、「３００万円では、韓国政府が出す６０００万ウォン（約５５０万円）より額が低いから、５００万円に増額したんじゃないか」という声もあったが、すでに韓国では、メダリストのコーチにも報奨金を出している。

　国内では陸連が独自にこの策を導入している。というのも、陸上競技は男女で４７種目もあるが、日本はメダルが確実視されている種目はない。そこで陸連は、リオの前に金メダルなら選手は２０００万円、コーチは６００万円、銀は選手１０００万円、コーチ３００万円、銅は選手８００万円、コーチに２００万円を出すと決めた。ＪＯＣは、コーチへの報奨金を全競技に広げようというのだ。