１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
新型肺炎とインフルエンザに悲鳴を上げる球団経営者たち
今年１月に明らかになった新型コロナウイルスによる肺炎の問題は、終息の見通しが立っていない。
一方、新型肺炎以上に米国内で深刻な課題となっているのがインフルエンザだ。
■中国経済の停滞
米疾病対策センター（ＣＤＣ）によると、２０１９～２０２０年のインフルエンザの患者数は２月１日時点で２２００万人を超え、死者数は１万２０００人以上を記録している。
目下、世界各国の最大の関心事である新型肺炎と米国内の脅威であるインフルエンザは、米国のスポーツ界にどのような影響を与えるだろうか。
新型肺炎問題について、誰もがすぐに思い浮かべるのが、発生源と考えられている中国の経済状態の悪化だ。
２０１４年に中国の習近平政権が「スポーツ産業を２０２５年までにＧＤＰの１％程度まで成長させる」という新たな政策を示して以降、中国の有力企業は外国のプロスポーツチームの買収に乗り出した。一時、中国企業がＡＣミランなどの欧州を代表するサッカーチームの株式を積極的に購入し、批判を浴びたほどであった。そして、昨年８月に中国の電子商取引最大手アリババ・グループ・ホールディングがＮＢＡのブルックリン・ネッツを買収したように、従来欧州サッカーに向けられていた中国企業の関心は米国に向けられていた。
