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友成那智スポーツライター

 1956年青森県生まれ。上智大卒。集英社入社後、今はなきPLAYBOY日本版のスポーツ担当として、日本で活躍する元大リーガーらと交流、米国での現地取材も頻繁に行いアメリカ野球やスポーツビジネスへの造詣を深める。集英社退社後は、各媒体に大リーグ関連の記事を寄稿。04年から毎年執筆している「完全メジャーリーグ選手名鑑」は日本人大リーガーにも愛読者が多い。

年俸調停の公聴会は勝敗クッキリ…球団からボロクソ貶され「犠牲」になったケースも

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 メジャーリーグでは基本的に3年目までの選手は最低年俸(今年度は76万ドル)と定められているが、4~6年目の選手は球団から提示された年俸額に不満な場合は、希望額を示して年俸調停を申請する権利を持つ(6年を過ぎるとFA権を持ち好きな球団と契約できる)。

 年俸調停を申請する選手は例年100人を超え(昨年は203人)、9割以上が2月に始まる年俸調停の公聴会までに球団と合意に達する。実際に年俸調停の公聴会の場に持ち込まれるのは1割以下だ(昨年は17件)。

 日本人選手では大谷翔平がエンゼルス時代の2021年に調停申請をした。球団の提示額250万ドルに対し、本人の希望額は330万ドルだったが、公聴会が開催される前に2年850万ドルで合意している。

 年俸調停の特徴は、球団側の提示額か選手側の希望額のどちらかが採用されるため、必ず勝者と敗者が決まりドローがないことだ。しかも調停にあたる3人の調停委員は野球に精通している人物ではないケースが多いため球団は選手をボロクソにけなしたり、不利なデータをたくさん示して、おとしめるような主張をすることが多い。そのため、選手との間に大きなしこりが生じることが少なくない。

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