マイナンバーと“全国民へのマイクロチップ埋め込み”の恐怖

　安倍政権が今年スタートさせたマイナンバー制度と、２０１０年に成立したアメリカの国民皆保険制度、通称オバマケア。この、何ら関係のなさそうなふたつの制度には、共通する恐るべき狙いがあった――。

　船瀬俊介著「死のマイクロチップ」（イースト・プレス １４００円＋税）では、アメリカで着々と進んでいる“全国民へのマイクロチップ埋め込み”の真実を暴露。国民を徹底的な監視下に置き、命さえも国が操る“家畜社会”が完成しつつある現状を明らかにしていく。

　貧困層対策の善政として好意的に受け入れられたオバマケアだが、国民皆保険はあくまでもカムフラージュであり、真の目的は国民に対するマイクロチップ埋め込みだという。実際、３０００ページにもわたるオバマケア法案の１０１４ページ目には、「全国民に、マイクロチップ埋め込みを義務付ける」という一文も存在しているのだ。

　マイクロチップには氏名や生年月日などの基本情報のほか、社会保険やパスポート、銀行口座の情報などが記録され、税金逃れを防ぐというが、問題はそのサイズ。現在、マイクロチップは非常に小型化され、パウダーチップと呼ばれる微細なものも増えている。個人情報の捕捉なら、これで十分だ。ところが、オバマケアが国民に埋め込もうとしているのは１０ミリ超もある大型チップ。実はこれ、サウジアラビアで開発され、内部に青酸カリなどを封入して“処刑”に利用された、キラーチップと呼ばれるマイクロチップと酷似しているのだ。