中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
93年が1なら98年は4割減 生年で変わる子宮頸がん発症リスク
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定期接種は小６から高１の女性が対象で、接種の下限の小６の生まれ年で見た興味深い研究結果があります。日本にＨＰＶワクチンがなかった９３年生まれの子宮頚がん発症リスクを１とすると、ワクチンの普及でリスクが低下。公費助成の開始と重なる９８年生まれは０・５６に下がっています。４割超のリスクが抑えられるという意味です。
その後、副反応問題の拡大でワクチン接種が停滞したことから、９９年生まれは０・６、００年には０・９８に上昇。０２年生まれ以降は１に逆戻りしています。
ＨＰＶには、１００種類以上の型があり、定期接種スタート当時のワクチンは７割をカバーしていました。接種率の７割とカバー率の７割を掛け合わせると、４９％とほぼ半分の子宮頚がんを予防できる計算。９８年生まれは、この理論値に近い状況でした。最新のワクチンは９割のカバー率ですから、仮に７割の接種率なら６割の女性が助けられることになります。
子宮頚がんの発症は３０代がピークです。晩婚化の今、女性の３０代は社会的には重要な働き手であり、出産が重なります。そんな世代の女性が子宮頚がんで倒れると、社会的にも家庭的にもダメージが大きいでしょう。
