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中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授

1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。

国立がん研究センター公表の「5年純生存率」…多くのがんで改善傾向

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 実は、全がん協のデータは相対生存率を用いていて、国際的に算出される数値の過大評価が問題となっていました。そんな流れから最近は、世界的にも純生存率を使用する流れになっていて、今回の国立がん研究センターの数値も5年の純生存率です。

 全がん協の数値に比べて今回のデータがやや低いのは、その影響が考えられますが、純生存率はデータの更新を重ねていくと、改善する傾向があります。実際、前回に比べると、多くのがん種で数値が向上しました。たとえば、難治がんの代表・すい臓がんは、6.0%ほどだった前回から10%ほどにわずかでも数値が改善しました。

 長くフォローするにつれて改善傾向が見られるのは、医療技術の進歩などが反映されるためで、すい臓がんもそのひとつ。当初、切除不能とされたがんに抗がん剤の投与をすることで腫瘍が縮小して安定したら、根治を目指す手術が行われるようになりました。この手術はコンバージョン手術と呼ばれていて、治療成績の向上に一役買っているのです。

 93年と15年の比較では、男性は前立腺がんが35ポイント改善したほか、多発性骨髄腫と悪性リンパ腫は20ポイントほど改善しました。女性は悪性リンパ腫、肺がん、多発性骨髄腫が20ポイント前後の改善となっています。

 がんの生存率の改善には、治療法の進化に加え、早期診断の割合、医療アクセスへの変化なども影響しますから、データの背景に注意してチェックすることが大切です。

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