人権団体も問題視する「五輪開催国」日本スポーツ界の闇
世界に報じられた闇
こうした日本スポーツ界の「闇」に対し、７月２０日には国際人権団体のヒューマン・ライツ・ウオッチがその実態をまとめた報告書を発表。５０競技の計８００人以上を調査した結果、「日本のスポーツ選手は身体的、言語的、性的なさまざまな虐待を受けている」と指摘。
アンケートに答えた２４歳以下の３８１人のうち、１９％が指導者などから暴力を受けた経験があると答えたとし、五輪開催国として「世界的に深刻な問題に日本が断固として対応し、率先して取り組むことを求める」との声明を出し、世界にも広く報じられた。
「日本スポーツ界の貧困さが露骨に表れている」
と、スポーツジャーナリストの谷口源太郎氏がこう続ける。
「大学スポーツについては、日大アメフト部のパワハラ問題もあり、２０１９年にスポーツ庁が全米大学体育協会をモデルにした大学スポーツ協会を発足。人材育成、地域、社会、経済の発展に貢献するとしながら、その直後にこういうことが起こる。スポーツ界は全体的にコンプライアンスなどと横文字を駆使して、いかにも何かやっていますよ、と形式的に見せかけているだけで、中身は何も変わっていない。日本スポーツ界の暴力問題は構造的な問題。スポーツの現場では子どもから大人の世界までいまだに、戦前の軍隊式の精神論が良しとされ、指導者は成果を出すために選手を徹底的にしごく。人間を育てるなんてどうでもよく、勝ってナンボで、その方針に従わないものは排除するような低劣な資質の指導者がゴマンといます」
まともな指導者を育てる上で、リーダーシップを取るべきＪＯＣにも問題がある。
「そもそもＪＯＣの人間がスポーツの在り方について理解していない。実際にＪＯＣの幹部に聞いてもそのほとんどが、『オリンピズム』の本当の意味を分かっていない。金メダル至上主義が蔓延し、スポーツを通して人間の尊厳の保持に重きを置き、平和な社会の推進に貢献しようなんて思ってもいない。五輪開催を牽引するＪＯＣがこの体たらくです。諸外国から選手を呼んでスポーツの祭典を開催しようなんて、何をか言わんやですよ」（前出の谷口氏）
ただでさえ、東京五輪はコロナ禍で開催危機に瀕しているが、そうでなくともこれで五輪の開催国としてふさわしいとは言えまい。
