著者のコラム一覧
シェリー めぐみジャーナリスト、ミレニアル・Z世代評論家

NY在住33年。のべ2,000人以上のアメリカの若者を取材。 彼らとの対話から得たフレッシュな情報と、長年のアメリカ生活で培った深いインサイトをもとに、変貌する米国社会を伝える。 専門分野はダイバーシティ&人種問題、米国政治、若者文化。 ラジオのレギュラー番組やテレビ出演、紙・ネット媒体への寄稿多数。 アメリカのダイバーシティ事情の講演を通じ、日本における課題についても発信している。 オフィシャルサイト:https://genz-nyc.com

米国人が牛肉消費は減らせても…ベーコンが減らせない理由

公開日: 更新日:

 さらに2010年のハーバード大学の調べでは、加工肉と心臓疾患、糖尿病のリスクとの関連も指摘されています。

 この調査でもう一つ分かったのは、もともとあまり魚を食べないアメリカ人の魚の消費がまったく増えていないこと。関係者は今回の調査結果の発表で、「加工肉の健康リスクにもっと関心を持つだけでなく、体に良いオメガ3脂肪酸などを含む魚ももっと食べるようになってほしい」とコメントしています。

 しかし、アメリカでは新鮮な魚は値段が高く、手に入る場所も限られています。一方で、アメリカ人にとって朝食のベーコン&エッグ、ランチの定番ハムサンドイッチや、夏のバーベキューの人気アイテムであるホットドッグは、どこでも買えて手軽に食べられ値段も安い。毎日の食生活に欠かせない存在になっているため、減らすのはなかなか難しいという現実もあります。

■関連キーワード

日刊ゲンダイDIGITALを読もう!

  • アクセスランキング

  • 週間

  1. 1

    打線強化急務の巨人が今オフ、トレード獲得に舌なめずりする日本ハム2選手の名前

  2. 2

    日本ハム助っ人レイエスに「70万ドル請求訴訟」 タティスJr.も敗れた“収入10%契約”の落とし穴

  3. 3

    日テレが“打倒 VIVANT”へ総力をかけて挑むドラマ「俺たちの箱根駅伝」の勝算

  4. 4

    経済閣僚から相次ぐ「高市総理はリフレじゃない!」の無責任…にじむのは露骨な米国への配慮

  5. 5

    何ら新味なかった高市改造人事で期待できるとすれば、勢いづいた藤田維新の“大暴れ”くらいか?

  1. 6

    歌番組を見ながら紅白を考えた…来春メンバーが2人になる純烈が気になる

  2. 7

    維新から入閣の中司宏新大臣に案の定「裏金疑惑」…高市内閣は支持率20ポイント暴落もある

  3. 8

    川島道行さんは闘病19年 脳腫瘍グレード2で5年生存率は7割

  4. 9

    バナナマン日村が簡単に復帰できそうにない「もう1つの理由」…レギュラー11本抱える人気者のジレンマ

  5. 10

    WEST.“史上最悪の空中分解”で前途暗雲…10年前のSMAP解散時を超える衝撃