中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
だいたひかるは放射線に25万円 高額療養費を使い尽くすワザ
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■長期戦のがん治療で効果テキメン
決して安くはありませんが、日本には自己負担額をさらに抑える仕組みがあります。ブログでは「高額医療」と書かれていますが、正しくは「高額療養費制度」。健康保険が適用される治療を受けた医療費の月額の上限額を圧縮する制度で、収入区分によって上限額は異なります。
たとえば、６９歳以下で標準報酬月額が２８万～５０万円なら、「８万１００円＋（月額医療費－２６万７０００円）×１％」です。仮に医療費の総額が１００万円だとすると、３割負担のままなら３０万円ですが、この計算式を使うと、「８万１００円＋（１００万円－２６万７０００円）×１％」＝８万７４３０円に。元の医療費からみると、８％程度です。
国民健康保険の人は自治体の窓口に、健保組合の人は組合に申請すると、３割負担分との差額が還付されるのが一般的。そうすると、まず３割分を病院で支払わないといけません。
そこで奥の手が。手術などで入院する前に事前に自治体や組合などに「限度額適用認定証」を申請して、入院時に保険証と一緒に病院に提出すれば、退院時に支払う医療費が高額療養費制度の上限額で済むのです。だいたさんが「先に提出して」と書いているのは、この裏技を使ったことを意味しています。
