青島周一勤務薬剤師／「薬剤師のジャーナルクラブ」共同主宰
２００４年城西大学薬学部卒。保険薬局勤務を経て12年９月より中野病院（栃木県栃木市）に勤務。“薬剤師によるＥＢＭ（科学的エビデンスに基づく医療）スタイル診療支援”の確立を目指し、その実践記録を自身のブログ「薬剤師の地域医療日誌」などに書き留めている。
1％の従業員の睡眠改善で離職率が0.02％低下…日本企業1784社対象の研究
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うつ病や不安症など、メンタルヘルスの問題を抱えている人は、全世界で約9億7000万人に上ると推計されています。日本においても、生涯を通じてメンタルヘルスの問題を経験する人は、人口の約2割に上るとの報告もあります。
メンタルヘルスの問題は、医療費負担や休業に伴う賃金の損失だけでなく、仕事の効率や生活の質を低下させる原因となります。また、労働者のメンタルヘルスが悪化することは、離職率の上昇と関連することが知られており、企業における従業員の健康管理は重要な経営戦略のひとつとして位置付けることができます。そのような中、日本企業における労働者の生活習慣と、メンタルヘルスの問題による欠勤や離職との関連性を検討した研究論文が、公衆衛生学に関する専門誌に、2024年8月2日付で掲載されました。
この研究では、経済産業省が実施している健康経営度調査のデータから、日本企業1748社に勤務する419万9021人が分析対象となりました。喫煙や飲酒、運動、睡眠時間などの生活習慣が調査され、メンタルヘルスの問題と関連した欠勤や離職との関連性が評価されています。なお、解析結果に影響を与え得る業種、勤続年数、生活習慣などの因子について、統計的に補正が行われています。
