「子宮体がん」の抗がん剤治療は必要か…遺伝子検査で判断
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また欧州のガイドライン（ESGO/ESTRO/ESPガイドライン2023）ではすでに、1～2期のPOLE変異型を再発低リスク群に分類し、術後補助療法の省略が考慮されることが記載されている。
日本では前述の通り、再発高・中リスクにおいては「手術＋術後の抗がん剤治療」が主流だ。
「しかし抗がん剤治療は、多少の差はあれ副作用を伴います。副作用から仕事を中断せざるを得ない人もいます。予後予測ができるWHO分子サブタイプ分類によって、術後の抗がん剤治療の要不要を判断できるようになれば、患者さんのメリットは大きいと考えます」
理想の流れは「子宮体がん診断時にWHO分子サブタイプ分類も含めた検査を実施し、治療方針決定」。しかし日本では、POLE変異型の検査は、子宮体がんの診断時点では保険適用ではない。そもそもWHO分子サブタイプ分類の4つの遺伝子分類を検査する方法が、リンチ症候群など一部を除き、診断時では保険適用となっていない。
ただし、近い将来、状況が好転するよう、日本産科婦人科学会と日本婦人科腫瘍学会が25年7月、子宮体がんに関する「婦人科がんにおけるバイオマーカー検査の手引き」を公開。また、POLE変異型を特定するための検査「サンガー法」が25年7月から検査機関への外注可能となっている。自費診療でおおむね2万～6万円台が目安だ。
