１９７１年横浜市立大学医学部を卒業後、米国ワシントン大学遺伝学教室、ハーバード大学医学部助教授、デューク大客員教授、スイスのバーゼル免疫研究所客員研究員として勤務。２００１年横浜市立大学副学長、１０年から名誉教授。１２年にはワクチン研究所を併設した奥田内科院長。元日本エイズ学会理事など。著書に「この『感染症』が人類を滅ぼす」（幻冬舎）、「感染症専門医が教える新型コロナウイルス終息へのシナリオ」（主婦の友社）、「ワクチン接種の不安が消える コロナワクチン114の疑問にすべて答えます」（発行：日刊現代／発売：講談社）のほか、新刊「コロナ禍は序章に過ぎない！新パンデミックは必ず人類を襲う」（発行：日刊現代／発売：講談社）が8月に発売される。
感染者数が激減したのはなぜ？ ウイルス自滅は本当なのか
【Q】北京五輪まで100日を切った中国。「ゼロコロナ」政策を掲げていたが、最近感染者数が増えている。なぜか？
【A】「中国で打っている主なワクチンは、ウイルスを殺して感染性をなくした『不活化ワクチン』のためmRNAワクチンに比べて効力がやや弱い。ワクチン自身は免疫原性の強いものではないため、ブレークスルーは結構な頻度で起こると思われます。それでも抑えられてきたのは政府が強制的にワクチンを打たせたり、強いロックダウンなどを実施してきたためです。感染拡大している国は、このようなロックダウンやワクチンを3回接種するなどし、コロナと共存していくことになるでしょう」
【Q】感染拡大を抑えられているうちに何をすべきか？
【A】「第6波に向けた病床の確保など医療体制の見直しに加えて、新薬やワクチンの開発体制も整えていくべきです。新薬は国産も開発中ですが、感染者の数が全国で1日100人以下になりつつあり、3相の臨床試験にいけない可能性があります。私は東南アジアや途上国などと共同研究を行いながら臨床試験を完了するのがベストだと思っています。新薬開発の遅れは、日本で治験の環境が整わず、臨床試験が行われないケースが多かったから。患者数の多い国と共同で臨床試験をやらなければ、効果を検証することもできず、多くの資金を使っても市場に出回らずに終わってしまうことになりかねません」
