東京都立駒込病院名誉院長。専門はがん化学療法・腫瘍内科学。１９４５年、山形県天童市生まれ。弘前大学医学部卒。青森県立中央病院から国立がんセンター（当時）を経て、７５年から都立駒込病院化学療法科に勤務。０８年から１２年まで同院長。がん専門医として、２万人以上に抗がん剤治療を行い、２０００人以上の最期をみとってきた。日本癌治療学会名誉会員、日本胃癌学会特別会員、癌と化学療法編集顧問などを務める。
費用対効果をもってして「命の値段」をつけることができるのか
「薬代が高いとか安いとかよりも、目の前の患者に最良の治療を提供するのが医師である」という意見もあります。その考え方だけでは国民皆保険制度が崩壊する恐れもあります。そうなれば、これまでのような治療の提供ができなくなってしまいます。
もし、その高額薬を使い続けることで１年長生きできたとして、それは高いのか、安いのか。いってみれば“命の値段”をつけるということです。しかし、当たり前の話ですが、それは容易には判断が難しい問題です。
多くの国で「増分費用効果」という言葉が使われています。かけた費用に対して、どれくらい効果があったのか。２つの薬があった時、それを比較するのに、費用対効果の点から検討されることがあるのです。１年長生きするのにどれだけの費用がかかり、それに見合った効果が得られたかどうか。しかし、それをどう評価するというのでしょう？
もし、１年長生きできたとして、それを評価するのは難しい。
それならば、その患者がその１年をどう生きたか、１年間の生活の質はどうだったのかを問う考えもあります。これは「質調整生存年」といって、寝たきりの１年だったか、健康的に生活できた１年だったか。これを数値として出して、他と比較しようという考えです。ただ、そんな数値を出したところで、寝たきりだとしても良かったと思う患者さんもいれば、他人から見て健康的な生活に見えたとしても、本人の心は地獄の１年だったかもしれません。それなのに、他と比較するためになんでも数値化しようというのです。
