１９７１年横浜市立大学医学部を卒業後、米国ワシントン大学遺伝学教室、ハーバード大学医学部助教授、デューク大客員教授、スイスのバーゼル免疫研究所客員研究員として勤務。２００１年横浜市立大学副学長、１０年から名誉教授。１２年にはワクチン研究所を併設した奥田内科院長。元日本エイズ学会理事など。著書に「この『感染症』が人類を滅ぼす」（幻冬舎）、「感染症専門医が教える新型コロナウイルス終息へのシナリオ」（主婦の友社）、「ワクチン接種の不安が消える コロナワクチン114の疑問にすべて答えます」（発行：日刊現代／発売：講談社）のほか、新刊「コロナ禍は序章に過ぎない！新パンデミックは必ず人類を襲う」（発行：日刊現代／発売：講談社）が8月に発売される。
日本がワクチン開発に予算をかけないのはどうしてなのか
【Ａ】「日本人は世界で３番目にワクチンの副反応への不安を持っている人が多い国だとの報告があります。副反応でいえば、とくに子宮頚がんワクチンをめぐるメディアの報道の影響は大きいでしょう。ワクチンに対するイメージの潮目が変わりました」
子宮頚がんの原因の９割以上を占めるのがＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）感染だ。日本では１０年から、中学１年から高校１年までの女子を対象に公費で助成するＨＰＶワクチン接種が行われ、１３年から定期接種となった。だが、接種後に広範囲な疼痛や運動障害などが報告され、それがマスコミに取り上げられると厚労省は１３年６月に接種の積極的勧奨を停止し、現在も継続している。
「確かに人により筋肉痛などの症状がありますが、これは肺炎球菌ワクチンでもそうです。報告された症状は解析されていますが、ワクチン接種との因果関係を科学的に示したものはありません。さらに国内８９０万接種（約３３８万人）を対象とした検証で、症状が未回復であったのは約１０万人あたり５人。１５～２０歳代の接種は９５％以上の子宮頚がん予防効果があることが分かっています」
