1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
日本でも重要ながん対策のツボ 米バイデン大統領は死亡率半減を宣言
米バイデン大統領は、がん克服を「国家目標」とする演説を行っています。今後25年でがんによる死亡率を半減させる方針です。米国では6年前にすでに大規模な研究事業がスタートしていて、日韓とも連携。それを加速すべく、医療高等研究計画局の設置も発表されました。
7年前に長男を脳腫瘍で亡くしていて、がん克服への思いが強いのでしょう。中間選挙を前に、分断された国内に共通の目標を掲げる狙いもあるのかもしれません。
その背景はともかく、がん対策に積極的な姿勢はぜひ日本も見習ってほしい。米国はがん対策がかなり進んでいて、がんの死亡率は2020年までの20年で27％とほぼ3割減です。
たとえば日本で急増している大腸がんは、日本の2.5倍の人口を抱える米国の方が死亡数が少ないほど。そのほか胃がん、肺がん、前立腺がん、子宮頚がんなど多くのがんで年齢調整死亡率が大きく減っています。
では、日本はどうでしょうか。がん全体の年齢調整死亡率は米国をはじめ海外と同様に減少しています。それに貢献しているのが胃がん、肝臓がん、男性の肺がんです。一方、大腸がん、女性の肺がん、乳がんは欧米より減少率が鈍く、かつて欧米より低かった死亡率が逆転、あるいは同レベルになっています。子宮頚がんに至っては、減少している海外とは逆に増加しているのです。
