心臓病を発症しても仕事を続けたい…どのような整備が必要か
超高齢社会に突入した日本では、心不全患者が毎年1万人ずつ増加していて、2030年には130万人に達する「心不全パンデミック」が予想されています。それだけ心機能が障害された人が増えてくるわけですから、それに対して周囲が理解を示すことに加え、国の厚生労働行政の枠組みの中で、事業所も含めてしっかり準備していかなければなりません。
バリアフリーなど体が不自由な方への環境整備は徐々にとはいえ進んでいますが、慢性心不全をはじめとした心機能が悪化した人が安心して生活したり、仕事を継続していくための具体的な環境整備については、何が有効なのか、何が必要なのか、まだはっきりわかっていない現状です。だからこそ、それを新しい循環器医療のジャンルとして捉え、専門医を中心に望ましい環境整備や管理体制、就労形態などについて研究を進めていくべきだと考えます。
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