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小林至桜美林大学教授

1968年、神奈川県出身。91年ドラフト8位で東大からロッテに入団。93年に引退し、94年から7年間米国在住。コロンビア大でMBAを取得し、江戸川大教授を務めながら、2005~14年にソフトバンクホークスの取締役を兼任。現在は、一般社団法人大学スポーツ協会理事、一般社団法人スポーツマネジメント通訳協会会長。YouTubeチャンネル「小林至のマネーボール」も好評配信中。

“金のなる木”クライマックスシリーズを徹底解説 主催球団が1試合で得る利益はどれくらい?

公開日: 更新日:

 それでもCSが手放せないのは、この巨額の収益構造にあります。はじまりは、球界再編の危機が迫る2004年。観客動員に苦しむパ・リーグが起死回生策としてCSの前身となるプレーオフを導入したのです。これに対し、セは「プレーオフはちゃぶ台返し」「ペナントが水泡に帰す」と猛反発し、日本シリーズの対戦拒否論まで飛び出しました。ところが、蓋を開けてみれば消化試合は激減、空席だらけだったスタンドは熱狂の渦。一発勝負に懸ける選手の集中力がファンを魅了したのです。その成功を受け、セも07年に追随。さらに同年、セ・リーグ優勝の巨人がファイナルで敗退したのを機に、翌年から1勝アドバンテージ制が導入され、現行のフォーマットが整いました。

 こうして“毒まんじゅう”をのみ込んだ経緯がある以上、ゲーム差がいくら離れても中止論やアドバンテージ拡大には至らない。

 実際、17年に広島が2位阪神に10ゲーム差をつけて優勝した際も議論は起きましたが、制度はそのまま据え置かれました。もともと大量ゲーム差での優勝や、3位球団の日本一は「織り込み済み」だったのです。

 改革があるとすれば、ファンがそっぽを向き、スタンドが空席だらけになった時。その時こそ、12球団に危機感が芽生え、具体的な改定案が浮上するでしょう。

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