中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
重要度が増す職場のがん健診 受診率アップと活用のコツ
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サラリーマンの方は、職場で健康診断を受けていると思います。それが、がん検診も担っていますが、法律に基づく指針がなく、検査方法や対象年齢などにバラつきがあるという問題点が指摘されていました。
そこで厚労省は対応に着手。「がん検診のあり方に関する検討会」を組織。その中に「職域におけるがん検診に関するワーキンググループ」を設置。私もメンバーのひとりとして議論に参加していて、近く「職域におけるがん検診に関するマニュアル」がまとまり、公表予定です。
死亡率を下げるエビデンスを持つがん検診は、胃がん、肺がん、大腸がん、子宮頚がん、乳がんの５つ。
がん検診を受けた人のうち職場で受けた人の割合は、胃がんは５８％、肺がんは６３％、大腸がんは５５％と男女が関わるがん検診は６割前後をキープしていますが、子宮頚がんは３２％、乳がんは３６％と、女性は低いのが現状です。
そこで、マニュアルです。エビデンスを持つ公的検診をベースとしながらも、会社で行われている人間ドックなども妨げず、柔軟な運用をする方針です。
