蘆野吉和日本在宅医療連合学会代表理事会長 日本ホスピス・在宅ケア研究会理事長 庄内保健所医療監
１９７８年、東北大学医学部卒。８０年代から在宅緩和医療に取り組む。十和田市立中央病院院長・事業管理者、青森県立中央病院医療管理監、社会医療法人北斗地域包括ケア推進センター長、鶴岡市立荘内病院参与などを歴任し現職。
大切な儀式が失われる病院死 ほとんどの治療は在宅で対応できる
公開日： 更新日：
新型コロナウイルス感染症の蔓延で、死を身近に感じる人が増えている。知り合いや著名人の感染が、自らの死生観について考えるきっかけとなっているのだ。そこで思い悩みたい。もし理想の最期を迎えることができるのならば、どんな形がいいのだろうか。
日本の少子高齢化は医療のあり方を変えている。政府は高齢者が地域で暮らし続けることができるように、在宅の医療・介護を推進。厚生労働省の患者調査の概況（２０１７年）によると、患者の平均在院日数も、この２７年間で１５～１６日間も短縮された。
医療の進歩もあるだろう。実際、以前ならば入院していた患者でも、在宅で治療や療養を続けられることになった。
「在宅医療の対象となる患者は、介護が中心の寝たきりの高齢者で医療的な処置が少ない人というイメージを持たれる方が多いように思います。実際は、点滴や人工呼吸器など医療依存度が高い方も少なくないですし、これまで病院で行われてきた治療や処置を在宅で行うこともあります。今では急性期を脱した慢性期の患者も、在宅医療で対応できるようになってきているのです」
