「富裕国の平均寿命100歳はムリ」は本当か？ 米国で論文報告

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

「研究者は、その原因を5歳未満の死亡率の低下ペースの鈍化に求めています。20世紀は医学の進歩と生活の質の向上により、乳児死亡率が低下。それが平均寿命の延長に寄与しました。しかし、現在の乳児死亡率は非常に低いため、高齢者医療の向上だけでは、これまでの平均寿命の延長ペースを維持できない、と考えているのです」

　実際、ユニセフの代表的報告書「世界子供白書」によると、2022年には世界の5歳未満死亡総数は過去最低の490万人にまで減少。国別の5歳未満死亡率で見ると日本が0.2％、イタリア、韓国0.3％、フランス、ドイツ、スイス、英国0.4％、ロシア0.5％、米国が0.6％など非常に低くなっている。

■「老い」は治療法のある病

　将来の平均寿命延長を悲観した論文はほかにもある。「21世紀における人間の急激な寿命延長の非現実性」は米国のイリノイ、ハーバードなどの大学研究者が共同執筆したものだ。長寿8カ国（豪州、日本、韓国など）＋米国、香港の年齢・性別死亡率と平均余命の分析結果が報告されている。それによると、平均余命の直近10年間の変化は20世紀最後の10年のそれに比べて明らかに鈍化しているという。