1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
子宮頸がん予防のチャンスをふいにする大きな地域差 ワクチン接種率は3～5倍の開き
子宮頚がんは予防可能ですから、この現状は残念ですし、接種しないのはもったいない。最新の9価ワクチンの予防効果は9割に上るのです。
実は、宮崎も長くワクチン接種が低迷していましたが、ここ数年で一気に巻き返しています。臨床医としても活躍した医師の清山知憲氏が宮崎市長に就いたことも大きいでしょう。実は私の後輩で、経済や投資などに力を入れると同時に、公衆衛生にも関心が強く、子宮頚がんはじめがん対策にも熱心に取り組んでいるのです。
その子宮頚がんでは、市内の全中学校で産婦人科医による講座を開催。メディアを通じた啓発活動も強化しています。大学キャンパス内にワクチン接種の臨時会場を設置するなどしてワクチン接種率も大幅に改善しました。
宮崎は子宮頚がんの死亡率がワースト2位ですが、こうした取り組みが定着して広がっていけば県の汚名返上にもつながるでしょう。ワクチン接種率の改善は、そのための大きな一歩です。
前述した通り、HPVは性交渉によって感染が広がります。ワクチン接種の対象が小6～高1の女子になっているのは、初体験の前に接種を終えるためです。
日本は副反応問題でワクチン接種がとても遅れました。改めてその有効性が認められた今、大人は当時の考えを改め、子や孫にワクチン接種を勧めることが大切です。
